「日本にはLGBTが10％いるから国や自治体は対応が必要」←まったくいらない！

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LGBT推進はなぜか反日左翼が多い

 

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LGBT・性的少数者に該当する人は10%　当事者の半数が企業の対応を求める

LGBT・性的少数者に関する専門シンクタンクのLGBT 総合研究所は、「LGBT意識行動調査2019」の結果を発表した。本調査は、2019年4月から5月にかけて全国20～69歳の個人42万8,036人を対象にインターネット上で実施したもの。

 

調査の結果、LGBT・性的少数者に該当する人は10.0%ということがわかった。

 

「LGBT」という言葉自体の認知は91.0%に。一方で、どのような人たちを指すのか理解している人は57.1%に留まった。

 

さらに、身の回りにLGBT・性的少数者はいるかという質問では、「身の回りにはいない」と答えた人が83.9%という結果になり、存在を知っているが実感にまで至っていないことがわかった。

 

「LGBT・性的少数者に対して、国や地方自治体の対応は必要だと思う」と聞いたところ52.3%が「そう思う」と回答。また同様に企業の対応の必要性を問う質問には、51.4％が「そう思う」と回答した。

（令和元年11月19日 アドタイ）

https://www.advertimes.com/20191129/article303064/

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日本にLGBTが10％いるらしい。

 

これが年々増えていると言う。

 

ホモ、レズ、両性愛は個人的な嗜好の問題である。

 

個人的な好みに国や自治体が支援するならば、他の好みや趣味のある人も国や自治体が支援しなければ“差別”になる。

 

だからそんなことはする必要はない。

 

「T」のトランスジェンダーは姓の不一致で病的な面もあるが、これもまともには思われない。

 

先日もあったが、性同一性障害の男性が「心は女だから」と言って女子トイレを使わせないのは「不当な差別だ」と提訴して国が賠償を払わされた。

https://ameblo.jp/bonbori098/entry-12557001905.html

 

これからは男も「心が女だから」と言えば女子トイレを使えることを認める判決である。

 

しかしこれを女性は受入れられるのか？

 

本当に無神経なバカ裁判官である。

 

そして、LGBTはいずれも子供をつくることが出来ない。

 

人間は子供をつくり、子孫を残していくのが大切な役目であり、だからこそ世の中は男と女に分かれて、それぞれが持って生まれた特性がある。

 

その自然の摂理に反するのがLGBTである。

 

これは明らかに異常者である。

 

しかし今の社会は「異常者」と言えない社会にされている。これもおかしいと思う。

 

日本が少子化で子供を増やしていかなければならない時に、子供をつくると言うと叩かれて、人口がどんどん減っていく中で、その穴埋めを外国人（繁殖力のあるシナ人・朝鮮人）を入れている。

 

人口統計は先が読めるから、このままいくと日本人は少数民族になり、シナ人・朝鮮人が大勢を占めるようになる。

 

しかし日本は確実にそういう方向に向かっている。

 

日本人は本当にそれでいいのか？

 

日本人の血を残していくべきではないか？

 

真剣に考えるべきである。

 

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Source: 日本人よ誇りを持とう